これも読んだ。あれも読んだ。
そして今年は?

及川研の課題文献リスト

2023年度ゼミの課題文献

安藤慎悟ほか(2021)「都道府県に着目した非訪問型・訪問型関係人口の獲得実態―活動内容を踏まえた COVID-19 収束後の訪問意向に着目して―」

安藤慎悟ほか(2022)「全国を対象とした非訪問型関係人口の活動実態-COVID-19収束後の訪問型への移行可能性に着目して-」

管野 貴文ほか(2021)「大都市圏発訪問型関係人口の活動実態-個人のライフスタイルに着目して-」

井上弘樹=内山八郎(2021)「我が国の家庭生活騒音苦情と対応する自治体条例の関連について」

塩原良和「分断社会における排外主義と多文化共生―日本とオーストラリアを中心に―」

河合洋尚(2020)「フードスケープ―「食の景観」をめぐる動向研究―」

吉田竜平(2022)「自己責任論を問い直す―運の平等主義の視点から―」

狭間 諒多朗(2017)「現在志向が若年層のおとなしさに与える影響―政治委任意識と格差肯定意識に注目して―」

寺崎竜雄=土屋俊幸(2019)「沖縄県における持続可能な観光のためのローカルルールの実態」

西谷 麟ほか(2020)「緑化条例に基づいて計画・創出された緑の実態及び変化とその影響に関する研究」

早尻正宏(2020)「自然環境の資源化による農山漁村の定住対策―北海道寿都町の地域資源管理」

中澤 知己(2020)「川崎市ヘイトスピーチ解消に向けた条例制定の動きとその成立背景」

八 巻一成(2015)「国有林の 公益的機能と公共性の現代的意昧」

富田涼都(2010)「自然環境に対する協働における「一時的な同意」の可能性ーアザメの瀬自然再生事業を例に」

箕輪さくら(2020)「野良猫問題に対する行政の関与」

鈴木孝弘=朝日幸代(2020)「湯布院のオーバーツーリズムに対する持続可能なまちづくりに関する考察」


これまでに読んだ文献(の一部)

片野直子(2015年)「自然公園と地域資源:琵琶湖国定公園のケーススタディ」資本と地域 9・10巻1-18頁
 
井坂理穗(2020)「「近代の知」を問いなおす―歴史学・歴史叙述をめぐる問い」『歴史学の思考法』(東大出版会)170-189頁
 
高村学人(2009年)「コモンズとしての児童公園と法の新たな役割 一地域調査からの制度設計一」法社会学71号40-57頁
 
中島弘二(2014年)「泥、石、身体― 身体と物質性をめぐるポリティクス― 」空間・社会・地理思想17号19-32頁
 
寺崎竜雄=土屋俊幸(2019年)「沖縄県における持続可能な観光のためのローカルルールの実態」林業経済研究65巻1号81-91頁
 
⻆松生史(2019年)「過少利用時代におけるコモンズの悲劇とアンチ・コモンズの悲劇」野呂充=岡田正則=人見剛=石崎誠也編『現代行政とネットワーク理論』(法律文化社)143-170頁
 
石毛弓(2007年)「リオタールの大きな物語と小さな物語―概念の定義とその発展の可能性について―」龍谷哲学論集第21号53-76頁
 
長友昭(2019年)「土地所有権の放棄に見る「権利濫用」と「責務」に関する一考察」政治・経済・法律研究22巻1号173-183頁
 
飯田高(2019年)「ルール適用の「融通性」」ダニエル・フット=太田勝造=濱野亮『法の経験的社会科学の確立に向けて』(信山社)359-381頁
 
山本龍彦(2017年)「個人化される環境―超個人主義の逆説?」松尾陽編著『アーキテクチャと法―法学のアーキテクチャルな転回?』(弘文堂)65-92頁
 
ジョス・デ・ムル(2020年)「次世代の自然―崇高なる自然科学技術的風景」仲間裕子=竹中悠美編著『風景の人間学―自然と都市、そして記憶の表象』(三元社)50-77頁
 
高村学人(2018年)「所有者不明土地問題を問い直す―アンチ・コモンズ論からの問題再定義」土地総合研究26巻4号72-90頁
 
長谷川貴陽史 (2019年)「ホームレス排除の諸形態」法社会学85号90-106頁
 
成原慧 (2017年)「アーキテクチャの設計と自由の再構築」松尾陽編著『アーキテクチャと法―法学のアーキテクチャルな転回?』(弘文堂)33-63頁
 
⻆松生史(2015年)「2つの景観訴訟における2つの景観利益—国立市マンション訴訟と鞆の浦世界遺産訴訟」都市住宅学91号23頁
 
山内朋樹(2013年)「「動いている庭」から「野原」へ―ジル・クレマンにおける風景と環境―」立命館言語文化研究25巻1号59頁
 
深山剛ほか(2007年)「なぜ富山市ではLRT導入に成功したのか?―政策プロセスの観点からみた分析」運輸政策研究10巻1号22頁
 
寺尾忠能(1994年)「日本の産業政策と産業公害」小島麗逸=藤崎成昭編『開発と環境—アジア「新成長圏」の課題』(アジア経済研究所)265-348頁
 
秋山辰穂ほか(2018年)「生物多様性国家戦略の定量分析:内容の変遷と施策の偏り」保全生態学研究23巻2号187頁
 
諸坂佐利(2019年)「いわゆる「ネコ問題」に対する法解釈学的及び法政策学的挑戦―奄美大島・徳之島の「飼い猫適正飼養条例」法律論叢(神奈川大学)91巻4・5号245頁
 
佐藤仁(2015年)「カンボジア・トンレサップ湖における漁業と政治 -- 2012年漁区システム完全撤廃の社会科学的評価」寺尾忠能編『「後発性」のポリティクス : 資源・環境政策の形成過程』(アジア経済研究所)99-120頁
 
浦山益郎(2014年)「緑地協定の更新・失効の実態および更新に向けた地方自治体の対応策について」環境情報科学学術研究論文集28号397頁
 
⼆宮咲⼦(2011年)「ローカルな「問題化の過程」と「外来種問題」」西川潮=宮下直編『外来生物―生物多様性と人間社会への影響』(裳華房)
 
祖田亮次=柚洞一央(2012年)「多自然川づくりとは何だったのか?」E-journal GEO 7巻2号147-157頁
 
武田淳=及川敬貴(2014年)「協働型資源管理にみるエコ統治性の諸相―コスタリカにおけるウミガメの保全事業を事例に」沿岸域学会誌27巻3号51-62頁
 
藤井聡ほか(2011年)「「物語」に関わる人文社会科学の系譜とその公共政策的意義」土木学会論文集F5(土木技術者実践)67巻1号32-45頁
 
大河原優花(2020年)「乳幼児医療費助成制度の現状—自治体間の差異を中心として―」横浜国立大学理工学部地球生態学EP2019年度卒業論文
 
西村貴裕(2014年)「ナチス・ドイツの自然保護―帝国自然保護法(1935年)を中心として―」大阪教育大学紀要(第II部門)62巻2号1-23頁
 
丸山里美(2009年)「ストリートで生きる女性たち―女性野宿者の実践」関根康正編『ストリートの人類学(上)』(国立民族学博物館調査報告 No.80)185-201頁